「明日からタイムカードはなくなります」と綴るのは技術職の40代の男性。出勤簿への記入に変更になったという。別の技術職40代男性も、過去にタイムカードがあったが廃止になった。その理由を次のように語る。

「労基の検査で残業代未払い等の指摘をされてから自己申告になり、タイムカードが廃止。自分で勤務実績や残業申請する仕組みになるが、残業申請は実質却下され、証拠の残らないサービス残業がさらに増えた」

労基署から残業代未払いの指摘を受けたことで、勤務時間を自己申告制に変えたということは、やはり残業代を払う気はない、ということなのだろう。

「リストラになった元社員が、弁護士を立てて残業代未払い金を会社に請求。大金を支払ったことがあった。それ以降、タイムカードは廃止され、手書きの出勤表となった」（50代男性／技術職）

退職後でも、証拠さえあれば未払いの残業代を請求することはできる。証拠隠滅のためにタイムカードを廃止した企業もあるようだ。

「コンプライアンスを気にしだしたようで、タイムカード導入」

一方、以前はタイムカードがなかったものの、タイムカードを導入した事例もある。販売・サービス職の30代男性は、

「私が入社したときは、タイムカードがなく残業代が出なかった。最近、株式上場したためコンプライアンスを気にしだしたようで、タイムカードが導入され、残業代も出るようになった」

と綴る。この男性は今もこの職場で仕事を続けている。「ブラック企業でした」と過去形で綴っていることから、以前よりもマシな環境になった様子がうかがえる。

コンプライアンスを気にしてタイムカードを導入する企業もあれば、タイムカードをあえて使わない、または機能させていない企業もある。働き方改革で労働時間の短縮に国を挙げて取り組んでいる中、時代の流れに逆行するのがブラック企業、ということのようだ。

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