具体的な対策内容を聞いたところ

「会社からマスクを1人20枚配布された」（20代男性、接客販売）
「インフルエンザの予防接種が必須となり会社から補助費が出た」（30代男性、教育）

と会社側が感染症対策を促すために金銭的補助を行う取り組みがみられた。このほかには「リモートワークが推奨された」（40代女性、管理）、「通勤ラッシュ時を避けて通勤するように指示された」（30代男性、営業）などと人との濃厚接触を避ける工夫も。

また、感染症に関する理解を深めるために「社内で感染症対策についてのミーティングを行った」（30代男性、システムエンジニア）、「社員向けの感染症対策研修が行われた」（30代女性、医療福祉）と話し合いや勉強の場を設ける企業もあるようだ。

一方で「感染症対策を行っていない」（40.3％）という企業も4割を超える。実際に「企業に感染症対策を行ってほしい」（94.6％）と思っている人は大多数を占めた。

平熱が36度と仮定した場合に、会社を休む判断をする基準を聞くと、最多は「38度以上」（53.5％）に。次いで「37度以上」（21％）、「発熱はないが悪寒や倦怠感がある」（14.8％）と続いた。

また「39度以上」（5.8％）という人も一定数おり、合わせて約6割が38度以上の高熱が出ないと休まないことが分かった。「休まない」（4.9％）という人もいた。

「体調が悪くても無理をして出社した経験がある」（83.1％）という人に理由を聞くと

「ギリギリの人員でシフトを組んでいるため、自分が休むと本来休日である人が出勤することになり迷惑をかけるから」（20代女性、接客販売）
「業務が属人化していて自分が休むと滞る業務があったから」（30代男性、管理）

と人手不足を理由に挙げる人が多かった。このほか「体調不良での欠勤は人事考課に悪影響を及ぼすから」（40代女性、事務）、「会社を休むことを上司に拒否されたため」（20代男性、運輸交通）と会社側の制度に不備があるため、やむを得ず出社する人もいた。