主な理由として挙がったのは「国籍」「男女差」「年齢」だ。具体的には

「日本で有名な大学の学生だった時にアルバイトをしていたが、同じ仕事内容だったのにも関わらずバングラデシュ出身の男性は私より低い給料だった。その事について、男性が意見を言うと更に低い給料にされていた」（インド出身、20代）
「日本では外国籍というだけで、正社員になるのはとても難しい。それが大きな問題だと思う」（フィリピン出身、40代）
「能力や経験ではなく、年齢によって給料が変わる」（フィリピン出身、30代）

といった不満の声が寄せられた。

同一労働同一賃金については、4割が「知っている」（41％）と回答。ただ、日本で施行されることについては、約7割が「知らない」（67％）と答えた。

「同一労働同一賃金に期待すること」を聞くと、最多は「昇給」（36％）だった。次いで「何も期待していない」（16％）、「ボーナスの支給」「待遇／福利厚生の充実」（各13％）と続く。回答者からはこのほか、

「性別や年齢、国籍に関係なく全ての従業員に平等な待遇や給料が保証されるべき」（インド出身、20代）
「国籍や年齢などによる差別を無くし、平等な給与制度が可能になるので良いと思う」（ペルー出身、20代）

と同一労働同一賃金を切望する声が挙がる一方で「他の多くの国では一般的な考えだが、日本企業が受け入れるとは思えない」（ブラジル出身、30代）という声もみられた。