男性の会社も在宅勤務が可能な環境ではあるが、会社側の出社方針に変わりはないという。

「在宅勤務を決定するのは上層部です。でもその人たちのみ車通勤なので、電車での感染リスクを考えていないのではないかと思います」

男性は「毎日、満員電車で感染のリスクを負って出勤する意味が分かりません」とこぼしている。

大阪府の20代男性は「在宅勤務に移行しても業務的には問題ないはず」という。同業他社では、すでに在宅勤務を行っている企業もあるという。ところが会社側は、

「設備投資や情報管理リスクを思ってなのか、まったく動きません。それでいて感染者が出ることは恐れているようです。他部署と席替えを行うなどの効果があるのかよくわからない対策をしています」

男性は「柔軟に対応できない経営陣や上司に対して、怒りを通り越して呆れています」と綴っている。

「間接接客なのに在宅勤務の対象外。週末には仕事道具を一式持ち帰れと」

神奈川県で事務・管理職をする30代女性は、現在の仕事について「出社したところでそんなに忙しくない。在宅だと回らないかというと、回ります」と明かす。

「間接接客なのに在宅勤務の対象外で憤慨しています。他の部署では在宅勤務が始まっているのに。そのくせ週末には仕事道具を一式持ち帰れとのこと」

東京都の40代女性は「医療機器を扱う商社なので完全在宅は無理」だという。ただ、交代制にするなど「工夫次第で出社する人数は減らせると思う」と持論も述べている。それを考えようとしない会社に不満をもらしている。

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