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世帯年収が1000万円を超える家庭では、教育費にどのくらいかけているのだろうか。
投稿を寄せた東京都の40代女性(事務・管理・中小企業のバックオフィス部門/世帯年収1400万円)は、自身が750万円、夫が650万円を稼ぎ出す。だが、
「私の収入はボーナスの割合が多く、いつもこんなに年収があるとは限らない、という気持ちであまり生活レベルは上げないように心掛けています」
とシビアな現状を明かす。(文:法田ひまり)
同じマンションの賃貸が家賃25万円だった
その手堅さは住居選びにも表れており、家は値上がり前に購入し、頭金も多めに入れたため毎月のローン返済は10万円ほどだという。「最近同じマンションの部屋が賃貸に出ていましたが、家賃25万でした。早いうちに買ってよかったです」と、固定費のコントロールは運も味方した。
「食費は7万ほど(仕事の日の昼食代は別途)。西友で週1回まとめ買いしています。値段をあまり気にせず買える程度の余裕はあります」
このように、毎月の固定費や生活費は手堅くコントロールしている女性だが、一方で特にお金をかけている項目もある。
送迎付き民間学童を選ばざるを得ない、働く親の切実なジレンマ
それが、子どもの教育費だ。公設の学童ではお迎え時間に間に合わないため、「民間学童に週5で」通っているという。
「ほかに習い事と通信教育もあるので月8万。長期休み中は学童が高くなるので、年間だと100万以上はかかります」
この高額な教育費は、現在の好調なボーナスでなんとか賄えているようだ。ただ、お金を出せばすべて解決というわけでもなく、働く親ならではのジレンマもある。
「子供はクラスのお友達と公設学童で過ごしたいようなので、少し心苦しいですが…家から小学校が少し遠いこともあり、送迎のある民間学童に頼らざるをえません」
女性の家庭では中学受験を考えていないこともあり、「小学校低学年のいまと、大学生以降が教育費のピークと思って、ボーナスを教育費につぎ込んでいる状態です」と見通しを書いている。
世帯年収1400万円でも油断せず、支出のメリハリと計画的な家計管理をすることこそが、ゆとりある暮らしを維持するための重要なポイントと言えそうだ。
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