大阪府の40代既婚女性（金融・保険系）は世帯年収1600万円。家族5人でタワーマンションに住んでいる。住宅ローンは「年始に一括返済しました」といい、「住宅ローン減税が終わったので」と付け加える。

「それでも子どもが3人いるので、これからかかる教育費は未知数。夫の年収も所得制限にかかっていて、国からの手当はすべて対象外です。裕福な暮らしをしているわけでもないのに、高い税金を支払っているばかりで恩恵はありません」

「生活が苦しい」というほどではないものの、高所得ならではの悩みを抱えているようだ。

「もっと教育費に使いたい」

福岡県の30代男性は「夫婦共に製薬会社で営業をしていて、子どもが1人います」と語る。世帯年収は1500万円だが、業界の将来性を危惧しており「散財はできない状況です」と続ける。

「コロナ禍で残業や休日出勤がほぼなくなったため、減収になっています。さらに今年から、子どもが月額約9万円の保育園に通い始めていて……。小遣いは、お互い月3万円ずつ。外食は独身時代から行きつけの寿司屋に、月1回のペースで行く程度です」

さらに男性は「昇給しても税金でほとんど取られるため、給料が上がっている実感はありませんね」と綴っている。

ほかには

「夫婦で公務員をしていて、子どもは2人です。時間的な余裕があり、子どもとじっくり向き合いながら生活できています。経済的に困窮しているとも感じていません。とはいえ、思うように教育費をかけられなかったり、旅行やレストランなど高額な趣味を持てなかったり、不満はあります」（40代女性／東京都／世帯年収2000万円）

という声も寄せられていた。

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