同じく、世帯年収1100万円の千葉県の40代前半の女性（IT・通信系／正社員・職員）は資産状況を「貯金1000万、投資信託400万」と明かす。住宅ローンの返済額は月々「7万」と抑えているが、子ども2人の教育費が嵩んでいる様子。

「大学生（長男）と高校生（次男）の仕送りに月20万。学費は受け取った学資保険から支払い。長男は公立の大学だが、次男は私立になる可能性もあり。なるべく本人が希望する方向に進ませてあげたい。次男も大学進学時に学資保険の受け取りが400万あるが、私立大学ならこれだけでは足りないので、今後どれだけ教育費がかかるのか不安ではある」

世帯年収1100万円の50代前半の女性（サービス系／パート・アルバイト）は子ども2人。資産状況は「持ち家のみ、貯金は600万ぐらい」だ。

「家のローンと子どもの教育費。（中略）市からの補助ももちろんないし」

行政の補助は所得制限に引っ掛かりもらえなかったようだ。またこの女性の場合、支出が嵩む理由がもう一つある。

「高級住宅街に住んでるので周りの環境からして、軽自動車に乗るとかあり得ない」

ただ上手にやりくりしているのか、食費は「月に10万ぐらい」と意外と普通だ。

「一見優雅なような、でも決して優雅でない？不満を言えばキリがないけど、そこそこの生活はしてるので納得しないといけないのかなとは思う」

どの家庭もやはり一番のネックになるのは教育費のようだ。教育費はかけようと思えばいくらでもかけられる“底無し沼”とも言われる。しかし良い教育を受けさせたいのは親心。難しい問題だ。