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医療系職種の残業が少ない企業ランキング 2位スギ薬局「最近は残業が解消傾向」

医療系職種の残業が少ない企業ランキング

医療系職種の残業が少ない企業ランキング

企業口コミ・給与明細サイト「キャリコネ」は2月5日、「医療系職種の残業が少ない企業ランキング」を発表した。契約社員は、原則として雇用期間があらかじめ定められている「有期労働契約者」のことだ。【参照元:キャリコネ】

強い責任感と高い専門性が求められる「医療系職種」。医師や看護師、介護・ケア関連職、薬剤師、医療事務など実に幅広い職種があり、国家資格取得必須のケースが多いのも特徴だ。日々進化する技術や制度に対応できる知識・スキルも求められる。

人の健康や生命、福祉に関わる職業だけに激務のイメージもあるが、そのなかでも残業時間(※)が短いのはどの企業だろうか。「キャリコネ」の職種「医療系」のユーザーが投稿したデータをもとに、残業時間が短い順にランキング化した。

※本ランキングの残業時間とは、キャリコネ会員のうち勤務先を評価対象企業に選択した会員が投稿した残業時間から算出したデータとなる。

ニチイ学館「レセプト提出時はどうしても残業になるが、通常は問題なし」

1位:アインファーマシーズ(残業4.4時間/月)

1000店舗を超える保険調剤薬局を全国展開しており、コスメ&ドラッグストアの経営も。医療系職種には薬剤師、医療事務など。

「全国的に見ても残業が多い地域の配属だが、1年間で最も多い時は月26時間程度、少ないときは5時間以内。ほぼ1分単位で出るが、月残業時間が15時間を超えると、責任者が本社への報告を求められるため、店舗内でやりくりして、残業を減らすようにしている」(薬剤師/20代後半男性/年収290万円/2015年)

「月に何度か残業はあったが、残業代がしっかり出るので、モチベーションは保てたと思う」(薬剤師/20代前半男性/年収228万円/2017年度)

2位:スギ薬局(残業18.5時間/月)

調剤併設型ドラッグストアを全国展開。訪問看護ステーションを立ち上げ、在宅医療事業にも進出。医療系職種では薬剤師、管理栄養士らが活躍。

「サービス残業はない、薬剤師が複数いる店舗では比較的時間は調整はしやすいと思います」(薬剤師/20代後半女性/年収300万円/2015年度)

「シフト作成段階での確定残業が続いていたが、最近は解消傾向にある」(薬剤師/30代前半男性/年収602万円/2015年度)

3位:ニチイ学館(残業20.4時間/月)

医療業務の受託事業や介護・ヘルスケア事業のほか、教育・保育事業等も。残業時間削減や子育て・介護との両立支援に取り組み、「くるみんマーク」「トモニンマーク」を取得。

「施設の営業形態で出勤時間が変更できる。サービスの役職者とのことで仕事が終われば早く帰ることもできる」(介護・ケア関連職/30代後半男性/年収408万円/2016年度)

「通常は勤務時間も残業時間も問題ありませんでした。ただ、レセプト(診療報酬明細書)の提出時期になると残業はどうしても出てきてました」(医療事務/20代前半女性/年収228万円/2014年度)

4位:日清医療食品(残業22.7時間/月)

病院、社会福祉施設、保育施設に特化した食事サービス事業を展開。安全で安心な食事の提供にむけて管理栄養士や栄養士、調理師が重要な役割を担う。

「給与が低いので一人暮らしの人は自ら残業を希望する人も多かったです」(医療福祉関連/20代前半女性/年収200万円/2015年度)

「シフト制であり、休みを平日にとれるところがよい。シフト調整がうまくいかないと、連勤になる」(その他医療福祉関連職/30代前半女性/年収318万円/2012年度)

5位:ソラスト(残業24.8時間/月)

医療・介護・保育を柱に事業展開。医療では医療事務の受託や人材派遣、経営支援サービスを。介護では、訪問介護等の在宅系サービス、老人ホーム等の入所系サービスともに展開。

「勤務場所は相談して自分の見合った場所を探してくださいます。場所によっては土日祝が休みの所もあれば土曜出勤の場所もあります。勤務場所にもよりますが医療事務なので1日~10日前後はレセプトがあるので残業する方が多いです」(医療事務/20代前半女性/年収200万円/2016年)

「(残業は)委託先の病院によります。委託先の病院の就業時間に準じているので、その病院が平日・午前しか診療していないならば割と楽ですが、夜間診療を行っている病院が委託先だったりすると、拘束時間が一気に跳ね上がると思います」(医療事務/20代前半女性/年収190万円/2010年度)

調査対象は、『日経業界地図 2018年版』(日本経済新聞出版社)に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に業種「医療系」ユーザーから給与・残業情報が10件以上寄せられた企業。対象期間は、2014年4月~2018年3月。

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