「とても働きやすい。生理休暇など、遠慮なく取得する人もたくさんいます」（商品企画、30代前半、女性、正社員、年収700万円）

「働き方改革の一環で、女性社員対する福利厚生がしっかりしていると感じます。生理休暇が取りやすく、産休後も社会復帰しやすいなど、周りの理解もありずっと働くにはいい会社だと感じています」（研究開発、20代前半、女性、正社員、年収200万円）

「有休と別にリフレッシュ休暇7日、ボランティア休暇、女性には生理休暇などあります。申請したら、ほぼ希望どおりお休みを取得することができます」（事務管理、30代前半、女性、正社員、年収300万円）

生理休暇を取得している人たちの共通点が「女性が多い職場」で働いていることだった。女性従業員が働きやすい環境作りが積極的に行われているのはもちろんだが、働き方改革の一環で、産休や育休だけでなく、生理休暇を福利厚生の一部として捉えている企業も増えているようだ。制度として、休暇があるだけでは取得希望を出しづらいが、女性の多い職場では遠慮なく取得することができ、周囲の理解も得られやすい様子がうかがえた。

制度自体はあるけれど……「上司が男性ばかり」

「女性には有り難い生理休暇というものがありますが、上司が男性ばかりなのでその休暇を利用されている方はいませんでした」（物流サービス、20代前半、女性、正社員、年収300万円）

「ほとんど役職者が男性であり、女性で昇進出来ているのはわずかに感じました。生理休暇など規定はあるが、ほとんど取っている人も見たことがなかったです」（コールセンタースタッフ、20代後半、女性、契約社員、年収250万円）

一方、制度自体は存在するものの、実際には取得しづらいという声もあった。その多くは、男性が多い職場、または休暇の取得申請を行う上司が男性ばかりという状況下で、実際に生理休暇を申請している同僚がいないという人たちだった。

生理であることを上司や周囲に知られてしまうことに抵抗があるのは無理はない。また、生理中の体調不良には個人差があり、同じ女性でもつらさの度合いが違うこともある。そのため、同性同士でも積極的に休暇希望を言い出せないケースも考えられる。【参照元：キャリコネ】