一方、収入が減ってしまい、生活費に回さざるを得ない人も多い。冠婚葬祭を行う会社でパート・アルバイトとして働く40代女性は「キャンセル・縮小が相次ぎ、仕事がない」と綴る。

「社員の雇用確保のため、パートは無視。実質解雇状態。休業補償の話もないため10万円は1か月の生活費にあてたら終わり」

ほかにも派遣社員の女性から、「現在、解雇などの心配はないけど売上はかなり落ち込んでいるようで、いつまで働けるのかは不透明です」（50代）、「自宅待機で時給の60％しかもらえないため生活がきつい」（30代女性）といった声が寄せられている。

契約社員の30代女性も「時給で働いているので残業減で収入も数万円減ってしまう」といい、減収分の補填に充てるという。それ以外にも、

「出勤しているのでマスクや除菌製品類にお金がかかる。 ボーナスが出るのか不安。 そのあとは人員削減が始まるので、これ以上こういった状況が続くと分からないので、先行きが不安」

と綴った。パート・アルバイトの30代女性が「借金があるので、その返済に充てる。緊急事態宣言後に自宅待機になってしまい、収入が減少した。借金の返済が苦しい」と明かすように、収入減によって家計のやり繰りに苦しんでいる人も少なくはない。

正社員も「行き先が不透明なのでとりあえず貯金します」

減収を嘆く声は非正規雇用で多かったが、正規雇用からも挙がっている。30代女性は「在宅となり、在宅勤務で残業代が出ません。基本給が低いので生活苦」と綴る。

夫婦共働きという40代男性は、「業績の悪化で働いている私達は忙しいのに月々の手取りは減りました。正直、給付が無ければクレジットで凌ぐつもりでした」と綴る。10万円は子どもが通う大学の授業料に充てるという。

20代男性は「とにかく貯金です」という。

「月収が減るかどうかも分からない今、臨機応変に判断せざるを得ないことになっております。だから困らないように貯めることを決意しました」

彼だけでなく、「行き先が不透明なのでとりあえず貯金します」（50代男性）、「現状収入が減ることは無いが今の時点で賞与は無いと言われている」（50代男性）など、消費に回さないという人も多く見られた。

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