「とにかく現状維持思考が強い。コロナ禍を通して業務効率化や働き方改革など前向きな変化へのきっかけになる事もない。テレワーク等はあくまでも応急処置対応としての考え方」（法人営業／20代前半／男性／正社員／年収450万円）

「現代の流れについていけてません。上層部が全員それなりの年代の方なので、テレワークにも消極的。印鑑を電子にしようという意見がありましたが、結局は白紙になりました。高齢の方が多いというのもあると思いますが、古い考え方が根付いています」（財務・会計関連職／10代後半／女性／正社員／年収200万円）

社内に「テレワーク」という言葉は存在するものの、ほとんど機能していない、あるいは利用されていない企業は多い。経営者や上層部がテレワーク導入に消極的な場合、いくら現場が望んでも実現は難しいだろう。この状況下でテレワーク導入に踏み切れない企業が今後の時代の流れに適応していくのは厳しいかもしれない。

設備は整っても「テレワークできるかは部署によって異なる」

テレワーク導入後にも課題は発生する。

「新型コロナウイルスの感染対策として、会社が急にテレワークの推進を始めた。社員に対してノートパソコン・スマートフォンの設備投資をしています。でも実際にテレワークができるかは部署によって異なる」（建設コンサルタント／20代前半／男性／正社員／年収360万円）

「コロナ感染症対策の一環でもあるが、対面でのミーティングはほとんどない。そのためコミュニケーションが取れているか不安になることがある。特にテレワークの場合、ほとんど社内の人間と接触がなくなるので、コミュニケーション不足が増す」（法務／60代前半／男性／正社員／年収1000万円）

「テレワークに力を入れており、基本的にはいつでもどこでも仕事ができます。逆を言えば責任感を持ってまじめに仕事に取り組んだ場合、長時間労働に繋がります。また仕事の結果が確認できても、その過程は表面化しづらいという側面も有ります。自分の仕事の途中段階を他社員に任せっきり……という人もいる」（空調設備施工管理／30代前半／男性／正社員／年収430万円）

テレワーク設備を整えても、利用できる部署に差のある企業は依然として多いだろう。またテレワークにより社員間のコミュニケーションが不足する心配や、長時間労働につながる恐れ、仕事の過程が見えず正当な評価がされない可能性もある。まだまだ歴史が浅いからこそ、テレワーク導入後には課題を吸い上げ、さらに働きやすい環境へ改善していく必要がある。【参照元：キャリコネ】