具体的に「突発的な要因」について聞くと、

「コロナショックにより、仕事が止まってしまったこと。それ以降、元に戻っていない」（50代／男性／愛知県）
「取引先の急な倒産で支払いが遅れた」（40代／女性／東京都）

といった声が寄せられた。

一方、「慢性的な要因」は20.8％。「売掛金の入金遅れ」（40代／男性／埼玉県）や「営業不振による資金枯渇」（50代／男性／神奈川県）などが挙げられた。

また、「資金ショートを起こしそうになったことがある」と回答した人は58.5％。対処として行ったことは「銀行や信金からの融資」（44.9％）が最も多かった。次いで、「仕入れ先への支払いを延期してもらった」（29.5％）、「家族・親族・友人・知人などから借り入れた」（23.5％）と続いた。

資金ショートを起こしたら信用を失う？「支払い条件が厳しくなった」

その対処法以降、「信用を失ったと感じる」と回答した割合は43.2％だった。理由を聞くと、

「商品受注が減ったから」（40代／男性／茨城県）
「支払い条件が厳しくなったから」（50代／男性／神奈川県）

などが寄せられた。中には、「支払いの繰り延べは相手先にとって印象は良くないと思う。申し訳ない気持ちでいっぱい」（40代／男性／愛媛県）、「人間的な付き合いが薄くなった」（40代／男性／長崎県）という声もあった。

資金ショートを起こしそうになった際に、「相談相手がいる」と答えたのは60.4％。具体的には、「銀行や信金からの融資担当」（34.9％）が最も多く、次いで「家族・親族」（18.9％）、「ファクタリング業者の担当」（11.7％）、「仕入れ先の担当」（10.9％）と続いた。

銀行や信金の融資スピードについては「遅い」が61.5％となり、「適切」（33.1％）を大きく上回った。