熊本県の20代後半の男性（コンサルタント・士業・金融・不動産／年収800万円）は昨年夏より10万円増えて80万円だった。「多少増えたので気持ちとしては有り難い。生活費の上昇に合わせて少し給料が増えた」と喜びを綴った。

東京都の30代前半の男性（営業／年収850万円）は、昨年は107万円、今年は104万円と額面上は微減。しかし、ボーナス算定期間に15日の育休を取得したためで、「フルで支給されれば120万円程度かと思います。昇進した割にはアップ幅が小さいですが、業績が悪かった割にはそれなりにもらえているので大きな不満はありません」とコメント。

「今回に限らず、ボーナスが入ったからと言って、それをあてに何かを買うということはありません。普段通りに消費・投資活動をする。ただ最近株価が上がりすぎて銘柄選びが難しいです」

前述の女性含め、若手世代からはボーナスが支給されると将来を見据えて堅実に貯蓄や投資を行っていくという声が目立った。