残業が規制されても、業務量そのものが減るわけではない。男性は、定時の17時に仕事が終わらず、実態はサービス残業状態であることを書いている。言うまでもなく、会社が残業した労働者に残業代を払わない場合、労働基準法違反に当たる。会社側の説明にも「数字のマジックで、実際減っているのを余り変わらないように見せかけているだけのような気がする」と、男性は不信感を募らせている。

土日休めることについては「有難い」とする一方、物価高や光熱費の値上がりが家計を圧迫している中で、せっかくの休日も心から休まらないようだ。

「せめて昔のように手取りで25万あれば、そんなに贅沢しないので不安は感じないんだが、今は残業無しで土日全て休みだと、手取り18万くらいに下がる」

と、切実な思いを明かしている。3年前の年収は550万円だったとし、「それくらいには戻したい」という願望で投稿を結んでいる。

働き方改革が、必ずしも労働者の生活向上に結び付いていない実態がうかがえる。