使用後の汚損だけでなく、トイレが詰まったり破損したりすることも日常茶飯事のようだ。その復旧コストが、経営に重くのしかかっているという。

「スッポンなど使ってどうにもできない時は業者に依頼しますが、その都度店舗で費用を負担しています。無料で貸した上に修理依頼は自腹」

買い物客へのサービスとして提供しているトイレが、逆に経営を圧迫している実態がうかがえる。ただでさえ人手不足の中、清掃の負担も限界に近いという。

「人手不足の中トイレ掃除の負担等々、スタッフ一同苦戦している状況になります」

トイレの貸し出しはコンビニ本部の意向が大きい。オーナーとはいえ、フランチャイズ契約で勝手に有料化は難しいだろう。

行政に相談するも「町では負担しません」

女性はこうした状況を行政にも相談したという。しかし、返ってきたのは冷たい対応だった。

「この状況を町役場に相談し、詰まった時など町で費用負担していただきたいと相談しましたが、町では負担しませんと理由もなく断られました。観光地であるのに公衆トイレもあまりなく仮設トイレも増やして欲しいと要請しましたが設置予定はないと断られました」

観光地でありながら、インフラ整備が追いついていない実態が浮かび上がる。そのしわ寄せが、民間のコンビニに集中しているのだ。女性は「コンビニのトイレ利用者は増えていくばかりです。本当にどうにかしていただきたいです」と、切実な訴えで投稿を結んだ。