会社全体の業績不振という逆風がありながらも、個人の頑張りが評価され、支給額が増えたことに納得している様子だ。気になる使い道について、

「大学生と、来年大学生になる子供がいるので、4分の1は投資、半分は学費へ。少しだけ家族サービスして残りは貯蓄へ」

と、教育費が家計を大きく圧迫している状況がうかがえる。昇給分もしっかりと将来への備えに充てる堅実な親心が伝わってくる。

一方、会社の不透明な先行きに不安を隠せない人もいる。群馬県の50代男性（サービス・販売・外食／年収450万円）は、昨年の35万円から32万円へと「小幅減額」になった。

「会社の業績が悪く、高齢者を減らして、若手に厚くしているようです。業績は赤字なので仕方がないかなと思います」

と、自らの境遇を淡々と受け止めている。若手確保のためにベテラン層の配分が削られるという、厳しい世代間格差を実感しているようだ。

男性は使い道について、老後資金のために投資に回すと明かしている。定年が見えてくる年齢層にとって、わずかな減額も将来の生活設計に小さくない影を落としているようだ。