「離職率35%」の改善に取り組んだ男性 まさかの「給与減額10%以上」という仕打ちに憤慨 | キャリコネニュース - Page 2
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「離職率35%」の改善に取り組んだ男性 まさかの「給与減額10%以上」という仕打ちに憤慨

男性によると、試用期間の延長の理由は「先輩社員との折り合いが悪い」だった。「不明確な理由」だと感じたものの、自らの職務を全うしたようだ。

「約束通り経営企画として収益向上のための策をマーケティング視点から施策を打ち、離職率35%の状態からロイヤリティを上げるための研修や制度設計を構築しました」

それだけではない。ホームページやSNSの活用、地域の取引先などを訪問し、ブランディングにも注力した結果、コロナ後の減収を食い止めることに成功。新規出店のデザインや採用コストの削減など、組織の根幹に関わる部分で多大な貢献をしたと男性は胸を張る。

改悪に応じなければ「1か月後に契約解除」

これほどの実績を残せば、当然正社員としての本採用と、正当な報酬が約束されるはず。男性はそう思ったに違いない。ところが……

「突然にこれまで通りに試用期間=契約社員と言い始め、抗議したところ1か月単位の契約社員で減額10%以上という契約書を突き付けられました」

使い勝手のいい労働力として買い叩こうとする法人側の意図が透けて見えるようだ。当然の如く、男性がこの理不尽極まりない条件を拒否すると、事態はさらに悪化する。

「結果契約の延長に応じなかったため、1か月後に契約解除ということを1週間前に告げられ、引継ぎもままならないまま退社しました」

これでは使い捨てされたと憤るのは無理もない。「結果的に辞めてよかった」と結んだ男性は現在、中小ゼネコンのマーケティング責任者として活躍しており、年収は800万円だという。

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