学生は計画的に準備をする必要があります

インターンシップサイトの公開を昨年より早めた企業は、大手・人気企業群では34.8％であるのに対し、中小・ベンチャー企業群では55.8％だった。中小・ベンチャー企業にとっては売り手市場で採用確保が難しくなっているため、早期のインターンシップ参加を積極的に促して、いち早く自社をアピールしたいようだ。

経団連の「インターンシップの開催日程は最低5日間以上」という日数規定を昨年から廃止され、より手軽にインターンを実施することができるようになった。これがきっかけとなり、大手企業の約9割がインターンシップを実施し、学生の応募は、前年比1.2倍になったという。

しかし、その一方で中小・ベンチャー企業ではなかなか応募者が集まらないということが予想される。多様化の兆しが見られるインターンシップだが、自社が求める学生をいかに工夫して集めるかが今後は鍵になっていきそうだ。