「入社時には『豊富な教育研修制度が整っており、未経験者にも優しい環境だ』と言われた。しかし実際は人手不足の中小企業なので、なかなか教育体制は整わずにいる。能力の伴わない人を店長にしている例もしばしば」（臨床開発職／30代前半／男性／正社員／年収350万円）

「人手不足が加速する中、バンバンと新店を立てる。教育はなおざり、粗だらけ。将来を危惧している社員も多い」（店長／20代前半／男性／正社員／年収300万円）

「慢性的な人手不足の状況。少ないベテラン社員が定年でいなくなる時のことを想像すると、将来は明るくない」（技術関連職／20代後半／男性／正社員／年収300万円）

労働量のしわ寄せは、社内教育にも影響があると指摘する声も目立った。いわゆる負のスパイラルの1つで、若手が育たなければ将来性も期待できない。また多店舗展開は企業を存続する上では欠かせない戦略だが、人手不足の状況であれば不安要因にしかならないようだ。

人手不足を危機と捉えず、傍観する節の会社も

「同業他社は人員不足を背景に待遇改善に動いているが、うちの会社は後手に回っている」（物流サービス／40代前半／男性／正社員／年収550万円）

「人手不足で離職率が高いのにも関わらず、会社は根本的な対策をせず、現場に放任している感がある」（その他／30代前半／男性／正社員／年収350万円）

人手不足を危機と捉えず、傍観する会社に勤めているという声もあった。前述の口コミにあった個々に負担がかかるという事例を踏まえれば、ただ黙って様子を見ていても状況は悪化する一方だ。会社として早急な対策を示す必要がある。

まずは退職にいたった原因から傾向を分析し、一つでも形にしようとする働きかけが、人手不足解消の第一歩といえるだろう。【参照元：キャリコネ】