ロッテは3月31日、「ビジネスパーソンの働き方と仕事スイッチに関する意識調査」の結果を発表した。調査は今年3月に実施し、20~40代のビジネスパーソン600人から回答を得た。
勤め先は「働き方改革」の一環として、働環境を改善する何らかの取り組みを行っていると回答した人は82.3%にのぼった。
6割「自身の仕事の生産性について向上する必要がある」
具体的な内容としては「年次有給休暇取得の義務化」(75.8%)が最も多く、次いで「時間外労働の上限規制」(65.7%)となった。
働き方改革の導入で労働時間が「減った」という人は30.6%に留まり、「変わらない」が65.2%だった。また、労働量に関しては、「変わらない」(71.9%)が多数派で、「減った」は11.3%となった。
また、「自身の仕事の生産性について向上する必要を感じているか」聞いたところ、「とても感じている」「まあまあ感じている」と回答した人は64.6%となった。
一方で、自身の仕事の生産性については「上ったとあまり思わない」「思わない」が半数以上(52.4%)。実際、働き方改革と生産性向上は「両立しない」と回答した人は39.2%となった。
仕事のスイッチが切れやすい理由は「電話」「社内のやりとり」「雑談」
生産性が上がらない理由は「別の業務・連絡が入り、進めようとしていた仕事が思うように進まない」(54.9%)が最も多かった。以降は「仕事の振り分けがうまくできていない」(27.4%)、「やるべきことの整理ができていない」(20.0%)が続いた。
「外的要因で自身の仕事のスイッチの維持を妨げられたことがある」と回答した人は7割。集中できなくなる理由については、1位「電話」(61.2%)、2位「社内のやりとり(業務上必要なやりとり)」(59.5%)、3位「社内での雑談(上司、同僚、後輩から話しかけられるなど)」(50.7%)だった。具体的には、
「インターネットで調べればわかることを聞かれる。雑談に長時間付き合わせる」(20代・愛知・女性)
「業務中のただの雑談、メールを送った旨の電話、他部署のよくわからない内容の電話」(20代・岡山県・男性)
といったことに辟易しているという声も寄せられている。仕事のスイッチが切れたときについやってしまう行動は、「トイレで寝る」「トイレに長居する」「SNSのチェック」「外出先でサボる」といった回答が寄せられた。