兵庫県の大手機械メーカーに勤務する30代男性の会社では、上層部から「社員の健康第一」という通達があった。それにもかかわらず、建前だけの対応ばかりで実際にはほぼ何も対策されていなかったという。

「実際には利益第一。リモートワークでは時間外労働を申請できないのをいいことに残業せずにはこなすことはできない仕事量を割り振られる」

仕事量が多く、残業代の支給を受けられないため、出勤を余儀なくされていた男性。実際には「本当に働いているかどうかわからないから出社させられている」と綴っている。

新入社員の研修合宿、コロナ禍でも決行「2人1部屋、3カ月缶詰状態」

40代女性は、すでに会社に対して見切りをつけているという。

「このコロナ禍で新入社員研修合宿を決行しました。2人1部屋で3か月の缶詰研修。考えられません」（兵庫県／メーカー系）

緊急事態宣言のときよりは落ち着いてきてはいるものの、イベントや旅行といった”3密”を防ぐ行動は、今なお自粛が続いている。当然ながら合宿も延期するべきだ。会社のあり得ない対応はほかにもある。

「緊急事態宣言が終わったと同時に通常出勤。テレワークの継続は子育て世帯と介護世帯のみ。その結果、出勤している社員に負担が偏っています。夏の賞与は半額カットでした。本来なら役員や管理職からカットされるべきだと思いますが、一律でした。ペーパーレス、ハンコレスにもまともに取り合ってもらえない感じがします」

女性は「とにかく50代オヤジ層が頭が硬すぎ。”会社にいること＝仕事”という役員がいる限り変わらないと思います」と、上層部に対しての不満を綴った。

多くの企業で出社しなくても仕事ができる仕事は急速にテレワークに変わった。出社して仕事をするのが当たり前だった世代は、テレワークに理解を示す必要がありそうだ。

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