30代男性が勤務する会社でも、緊急事態宣言中は通常出勤をさせられた。

「世間の流行に流されて、形だけの在宅ワーク。形だけの対策など、やってる感は出すが体制も整っていない状態で、無理やり行ったものだから無理が出て結局出社することに。考えなしで世の中に流されてる上層部を見て未来がないと感じた」（京都府／メーカー系）

確かに、自粛中は政府や自治体からもテレワークの導入がしきりに促されていた。男性が勤める会社でも、そのような社会の空気を読んでテレワークを導入したが、うまくいかず、結局出社する羽目になったようだ。

「テレワークはあくまで形だけ」

医療関係の会社に勤務する40代の男性は、コロナ以前から「形骸化した労務管理、人事評価に嫌気がさしていた」という。

「管理職が管理業務をしない、部下の業務内容を把握する努力も姿勢もない。すべてが部下任せで、どんなに忙しくとも従業員の自己責任でサービス残業で片づけているのに何も言わない社風が常態化していました」

管理職が職務を全うせず、サービス残業が当たり前の社風。これだけでもブラック企業の雰囲気が感じられるが、コロナ対応はどのようなものだったのだろう。

「週2日のテレワークを実施しましたが、あくまで形だけで、在宅での業務内容は各自の自由。管理職以上は従業員に休暇を与えているという認識でした。そのため、緊急事態宣言が解除されると、そのテレワークもいつの間にかやってはいけないという空気になり、なくなりました」（埼玉県／事務・管理）

すでに通常出勤している男性。企業体質やコロナの対応にも疑問を持った様子がうかがえる。体制が整わないまま、形ばかりのテレワークを導入しても、実態が伴っていなければ社員の不満や離職につながるということだろう。

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