「労働環境に問題を感じる。新型コロナウイルスへの対応。よっぽどの濃厚接触がない限り、PCR検査は『会社の迷惑になるから受けるな』と言われます。本社では感染の事実を隠したり、感染者を自己都合退職に追い込んでるらしいです。在宅勤務の環境はありますが、基本全員出社です」（その他／30代前半／正社員／年収450万円）

「長期的な利益を考慮せず、短期的な利益で経営を行っていることが問題だと感じます。車載事業を売却したことが、その典型例。長期的な観点からは失策だと思います。目先では、400億円弱の資産価値しかない車載事業を1000億円で売却でき、600億円儲かったということで、コロナ不況の前に売却した経営者の時機を見た判断が称賛されています。しかし売却により、高品質の部品を低コストで安定的に調達できる事業環境が破壊されたので、長期的な観点で見た場合、売却益600億円以上のものを失ったと感じています」（購買・資材／30代後半／男性／正社員／年収680万円）

感染症対策やRCR検査、在宅勤務の導入など、企業にもコロナ禍に合わせた新しい労働環境を整えることを求められている。柔軟にスピード感を持って対応する企業がある一方で、対策や検査に消極的で、感染の事実を隠すような企業も存在するようだ。

また、コロナの不況を見据えた経営者の事業売却を「短期的な利益」だと指摘する声も。長い目で考えた時に、このまま業界で生き残ることができるのか、不安に感じている社員は多い。

会社の今後に期待する声も「来年には新規事業を始める」「経営センスはある」

コロナの影響を不安に感じながらも、会社に期待しているという口コミも寄せられた。

「現状、客先に常駐してSE業務を支援するビジネスしかやっておらず、今回のコロナのような経済打撃が来た際、会社としての体力に正直不安が残る。ただ、6月に大阪拠点を新たに出したり、来年には新規事業を始めるなど手を打ち始めているようなので、その点はまだ期待が持てる」（プログラマー／40代後半／男性／正社員／年収560万円）

「派遣業界なので、コロナの影響で派遣先の工事自体が止まってしまうなどの不安は多少あります。ただリニアや公共事業など工事は引き続き多くあるので、業界全体としてはまだ伸びていく気配はあります」（施工管理／30代後半／男性／正社員／年収420万円）

多少の影響は気にしながらも、新規事業を会社が手がけているなど、明るい話題もあるようだ。

飲食店を幅広く手がける企業で働いている男性（フロアスタッフ／20代前半／正社員／年収300万円）は、

「新型コロナウイルスの外出自粛により、焼肉業態としゃぶしゃぶ業態はかなり落ち込んだが、ファストフード業態の持ち帰り需要と宅配ピザ業態の需要が高まったので、会社としてのダメージは最小限に抑えられた」

と語る。マルチブランド戦略を行っていたおかげで、売上が激減した分野があっても、他の事業で持ち直すことができたのだ。男性は「このようなマルチブランドで展開を進めてきたのは正解だと思うので、ワンマン気質はあるものの経営センスはあるかと思う」と評価している。【参照元：キャリコネ】