DXコンサルティングを行うINDUSTRIAL-X代表の八子知礼（やこ・とものり）さんの著書「DX CX SX ―― 挑戦するすべての企業に爆発的な成長をもたらす経営の思考法」から、DXに関するポイントについて紹介しているよ。

書籍YouTuber「サムの本解説ch」が紹介しているのは、本書で解説されている「DXの本質」の部分と、紹介されている「デジタルな新規事業の例」。なお、本書の8割はDXについての記述で、動画ではDXの先にあるとされるCX（Corporate Transformation）やSX（Social Transformation）には触れられていない。

まず、DXは「単純なデジタル活用」や「今までのIT化の延長」ではないと強調している。こういう指摘は他の人もしているけど、本書では「VUCAの時代において、企業が突発的な環境変化に直面した場合、従来のビジネスを従来の考え方の延長線上で行なっていたのでは事業を継続することは困難」と言っている。

そして、AIやIoT、VR、自動運転といった最新のデジタル技術を活用しながら「製品、サービス、ビジネスモデルを変革する」ことはもちろん、「業務フロー」や「組織のあり方」「企業文化、風土」を変えていく必要がある、と言っている。

著者も、そこを強調したいんだと思う。あと本書は、DX推進のキーフレーズとして「デジタルツイン」という概念を紹介しているところがユニークだ。デジタルツインとは、ビジネスの現場など現実空間の様々な事象や状態、環境をデータで捉え、デジタル空間上に同一条件の環境を構築することだ。

「ツイン」とは双子のことで、デジタル空間上に実際の製造現場と同じ環境をデータで捉えた「仮想の製造現場」を設け、そこでのシミュレーション結果を現実空間の実務に活かす、というものだ。この活用は著者の八子さんがこだわりを持っているようだね。

ひとつめはトヨタの一次請けの旭鉄工（愛知・碧南）で、昭和16年創業の古い工場でも、高額な最先端製品を使わなくても、汎用製品を利用して試行錯誤しながらIoTシステムを作ることができるという例だ。

生産ラインごとに製造機器のモニタリングデータを取得し、AWS上に構築したシステムでデータ分析と稼働状況の見える化を活用した改善活動を行い、年間約4億円の労働費削減に成功している。また、このシステムとノウハウを、子会社を通じて販売している。

ふたつめの例は、大正4年創刊の日刊工業新聞社（東京・日本橋小網町）の例で、コンテンツをバラ売りするECサイトを立ち上げたり、BtoBの販促支援プラットフォームを作ってオンライン展示会イベントを開催したりしている。

著者の八子さんは、本書にこのようなことを書いているという。

“私の願いはただ一つです。それは「日本が高度成長期以降に失ってしまった変革マインドとスピードを取り戻し、少ない労働人口であっても高い生産性を叩き出すことができる次の時代の産業の姿を実現すること」です。”

著者が訴えているのは、衰えかけた日本企業は、徹底的なデジタル化によって経営をスピーディに変革し、垣根を跳び越えた、まったく異なる業界・業種への進出や、形態の異なる企業に変容していく必要がある、ということだ。

巷では、軽々しく「日本の国力が落ちた」とか「二流に転落」とか言う声も聞かれるけど、終身雇用の大企業で何も新しいことをやらないまま、逃げ切りを図っている人たちに言われたくないよね。本書には筆者が「できるかできないか、ではなく、やるかやらないか、だ」と書いているらしいけど、高度成長期の人たちだってそういう攻めの姿勢だったんだろうと思うよ。