女性には中学生の子どもが2人いる。共働きで月々の手取り額は夫が20万円、女性は10万円程度だそうだ。車がなければ生活できない場所に住んでいるため、2台の車を所有している。そのうちの1台はすでに15年も乗っており、買い替えたくてもお金がなく「車が壊れたら働けないのに、どうしたらいいでしょうか」と不安を語る。

また、自宅には、住み続けるのが困難なほどの欠陥が見つかり、大規模な修繕が必要になったという。「新しく家を建てることも検討していますが、子どもの学費用の貯金をゼロにしてもお金が足りません」と嘆く。

女性がフルタイムで働きに出れば多少収入が増えるかもしれない。しかし、それもできない理由がある。

「子どもは療育手帳をもらえないレベルの軽度の発達障害。母である私がフルタイムで働いてしまうと、病院や学校の相談など、多くのことに差し支えます」

女性が言う通り、学校との相談や通院が日常的に必要であれば、フルタイムで働くことは難しいだろう。

「他の子のように、塾に行きながら学費を貯金するには、どうすれば良いのかわかりません」

世帯年収450万円の女性は「子育てにお金がかかりすぎます」と嘆く。

「わが子は大量の借金をして大学に行くか、それとも大学を諦めるかの選択をしなければいけなくなるでしょう。他の子のように、塾に行きながら学費を貯金するには、どうすれば良いのかわかりません。お金のことでノイローゼになりそう」

女性は自身の子どものことだけでなく、これから生まれてくる子どもたちのことも気にかけている。

「『子どもを産んでも育てきれないのなら産むな』という理屈では、少子化が加速しても仕方がありません。これからの日本を担う子どもたちが、不自由なく育つ社会にはならないのでしょうか」

厚生労働省が発表した2019年人口動態統計によれば、2019年の出生数は過去最少の約86万人だった。幼児教育・保育無償化などの少子化対策を講じていても少子化が改善する兆しは見えないことから、将来の日本を悲観視してしまう女性の気持ちは理解できる。八方塞がりの女性に解決策が見つかることを願いたい。

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