金融・保険系の企業に勤務する、30代男性は年収1300万円。そのほかに年間700万円の副収入があり、合算で年収2000万円を稼いでいる。

「本業の収入は、満足する水準ではない。そのため、不労所得で生活水準を維持している。給与で得られる対価には限界があり、リスクとリターンが割に合わない」

本業が激務な分、不労所得で対価のモチベーションを維持しているのだろう。

同じく金融・保険系の会社で働く30代男性は、世帯年収1500万円。男性は家庭や育児との両立を引き合いに出しながら、激務な環境で揉まれていることについて「都内で子持ちの生活は楽ではない」とコメントしている。

「年収1500万円を超えている人が『残業が大変なので何とかして欲しい』なんて言いません」

専門コンサル系の企業で年収1500万円を稼ぐ50代男性は、「コンサルティング会社も大手なら残業月100時間が当たり前とかはない」と語り、残業や長時間労働について意見を付け加える。

「コンサルティング業界では、年収1500万円を超えている人が『残業が大変なので何とかして欲しい』なんて言いません。なぜなら、自分でコントロールするからです。ちなみに年収1000万円以上は管理職だと思うので、残業代は出ませんよ」

実際に男性も激務には変わりないだろうが、超過労働で苦しまないための自己管理も含めて業務の範囲といったところか。実にシビアな業界だが、男性は

「チーム行動が苦手な人や口先だけで出世した人は、アウトプットが出せないので残業も多くなる傾向にある。サービス残業というよりは、嘘を隠すための残業と言った方がいいかもしれない」

と辛辣な持論も付け加えていた。

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