「そもそもオリンピックに興味はないです。ただ、税金を使うべき対象はオリンピックではないと思います」と語るのは、コロナ禍で出産を経験した都内在住の30代女性（事務・管理職／年収450万円）。産前から現在までの辛い身上を引き合いに出す。

「妊婦検診は1人で行かされ、第一子にも関わらず両親学級や母親学級は中止。面会も禁止だったので、孤独な入院生活となりました。退院後も海外・国内旅行はもちろん、児童館への訪問ですら人数制限がされています。子どもと行ける場所なんて限られているので、ほぼほぼありません」

また産前には、危篤となった祖母に会いに行くことができなかった。祖母はそのまま最期を迎えたというが、親族からは「東京だし妊婦なので、地方へは来ない方がいい。というか、来ないでくれ」と言われた。女性は「入院中の面会、お葬式や四十九日にも行けなかったです」といい、「こんな思いをしているのに五輪の関係者だけが、国の移動やイベントに参加できるのはおかしいです」と綴っている。

「日本はまだ欧米の下僕なのか」

ほかにも、

「新型コロナのパンデミック第5波が懸念される中で東京五輪を開催すれば、それは自滅に向かうロシアン・ルーレットでしょうね」（60代男性／東京都／サービス系／年収250万円）

「国の方向性を政治家だけで決めてしまうから、今回のような騒ぎになる。単に国民を危険に晒すだけ。日本はまだ欧米の下僕なのかと感じてしまう」（40代男性／北海道／公務員／年収800万円）

などの声が寄せられた。先が見えないコロナ禍でのオリンピック開催に不安を抱く人は多い。これだけ多くの人が長期間の我慢と自粛を強いられる状況のなかで、「安心・安全なオリンピック」を強調されても、「会場で観戦したい」とは到底思えない。

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