番組では、恵方巻の生産量を管理・食品ロス解消への動きを報じた東京新聞の記事を紹介。食品ロスを減らすため、余った食品を貧困世帯などに配るフードバンク活動に、行政が支援策を講じることが検討されているという。

番組コメンテーターの若林史江さんは、食品ロスを子ども食堂などに回すNPOや自治体の活動を例に挙げ、こうした動きに企業も協力して広がってほしいとコメント。これに対してマツコさんは、「でも、善意って難しいじゃん？もちろん、そうした活動は大事だけど」として、話し出した。

マツコさんは、いま、無添加を売りにする流れでますます賞味期限が短くなる中、それでも大量に作ってしまうという問題を指摘。「食品を廃棄する会社とも話さなきゃいけないから難しい問題だけど」とした上で、

「食品を廃棄するのに、罰金じゃないけどお金がかかるようにして、その分価格に上乗せしないように行政が監視をして、食品ロスを出した企業にはそれなりの負担を強いなきゃ、企業努力として減らさないだろうなと思うのよね」

とコメント。ロスを出した企業に罰を課すことも考えたほうがいいという見解を示した。

クリスマスケーキより普及しなかったなら「諦めることも必要」

また、「（恵方巻が）こんなに余るってことはさ、思ったより普及しなかったんだろうね」と推察。そもそも恵方巻の習慣は、関西でも一部の地域しかやっていなかったらしいと話し、

「クリスマスケーキみたいにしようとして動いたんだろうけど、想像よりも売れないんだと思うのよ。そうなった場合は、諦めることも必要よね」

と、アテが外れた業界に苦言を呈した。

確かに日本は正月だけでなくクリスマスやバレンタインデー、ハロウィンなど古今東西あらゆるイベントを商売に繋げようと頑張っているが、すべてうまく行くとも限らない。人口減で売れる数も限られてくるのだから、マツコさんの言うように、もう少し冷静な判断が必要だろう。

食品ロスの問題は深刻で、過去にはコンビニチェーンやスーパーで恵方巻を店員が強制的に買わされる「自爆営業」も話題になっている。ただ、コンビニチェーンでも恵方巻のノルマを参加自由のキャンペーンへ変えるなど、販促方法を見直す動きもあり、問題意識は深まっているようだ。