その会社では「10年以上前の入社当時はタイムカードで勤怠を管理していた」が、

「『みなし残業時間45時があるから』と、毎日8時30分から22時まで働くのがざらで、毎月ほぼ全員が45時間以上（時間外労働で）働いているのに残業代は0円でした」

と無茶な労働条件を強いられていた。ところがある時、「従業員の誰かが労基へ告発」したという。

「何年か分を遡って残業代の訴求支給命令が下ります。その時自分は既に課長職だったためそれすら支給がありませんでした」

それでも労基が入ったことで改善されるかと思いきや、状況はさらに悪化したようだ。

「それ以降タイムカードは廃止され、勤務実績は自己申告制、残業・休日勤務は事前申請が必要になりました。要はどれだけ残業しても定時で帰った事にしろということです」

「中間管理職の私は『残業せずに早く帰ってね』と自分の部下には言っていましたが、社長と取締役部長が長時間労働で経験を積んできた生え抜きなので『他の人より早く帰って仕事ができるようになると思うか？』と間接的に長時間労働を強要するのでタチが悪かったです」

こう悪しき慣習を語る女性。他にも会社側が強制する勝手なルールは数知れず、

「年間休日105日なのに体調不良以外で有給使うのは御法度だったり、時間外労働の概念がない課長職以上の人は土日に海外出張へ行かせたり、深夜便で帰国した日も空港からそのまま出勤させて普通に働かせたり、今思い返してもひどいものでした」

と憤りをあわらにした。働き方に裁量権のない社員は管理職といっても「時間外労働の概念がない」というわけではないが、この会社ではそうしたルールは完全に無視していたのだろう。女性はこんな状況に嫌気が差したのか、「今は違う業界に転職しました」と明かすが、

「アパレルはどこも薄給で労働環境悪いと聞くので、中途半端な中小企業は早く潰れた方がいいと思います」

と厳しい意見を付け加えた。