職場は同族経営の会社らしく、経営者は「身内（息子たち）なら平日休みを取っても、途中で抜け出しても自由にして良いが」、とまで堂々と言い放つ始末だった。

「なんで休んでるやつらに金（給与）支払わなくてはならないんだ！有給休暇取らせても会社には（法人税が安くなるとか）何もメリットないんだから休ませない！！」

投稿者は、こうしたとんでもない発言を「常日頃言われている」と明かす。そこである日、経営者にこう言い返した。

「ならば、監督署に相談の電話をしてみます」

この一言が事態を動かした。投稿者だけが、有休を却下されることがなくなったのだ。だが投稿者は、以前から社内全体の状況が改善されるよう、会社に働きかけを続けている。

「（有休を）年間５日取得しなければならない旨、2019年に義務化された時から説明し続け、2025年の今年からやっと取得可能になった」

確かに、年10日以上の有休が付与されている労働者に対して年5日の有休消化が義務化されたのは、2019年4月からだ。実に6年以上も、まともに有休申請が通らない状況だったらしい。

ちなみに、他の従業員に関しては

「当日勝手に休み、事後報告をする形で有休消化を心掛けている」

というから、いまだに申請しづらい雰囲気であることがうかがえる。

ただ、やっと取れるようになった有休も、会社が決定する「計画年休」で、お盆休みやゴールデンウィークに充てられてしまうという。これも、労働者の希望する時季に取得させるという原則から外れており、問題があるだろう。すべての従業員が気兼ねなく休めるようになるには、まだ時間がかかりそうだ。