海外から日本へ戻るとなれば、当然それなりの費用や手配が必要になる。しかし男性が帰国後の住居について人事部と話をしたところ、信じられない言葉が返ってきた。

「『帰国は転勤じゃないので、転勤規則が適用されません。』と言われたことが衝撃。アメリカから日本への転勤じゃないのか？」

男性によれば、当時の会社は海外転勤がほぼなく、規則が穴だらけだったという。「国内転勤の方が恵まれた待遇になっていた」というから酷い話だ。男性はせめてもの対応を求めた。

「帰国後の住居について、『賃貸の初期費用くらいは払ってくれるんですよね？』と聞いたら、『帰任は転勤じゃないので、支払いません』と人事担当者からの回答」

謎の屁理屈で本来あるべき支払いを完全拒否されてしまったのだ。

人事部長からの「手打ち」の打診を拒否→都内に6万円で居住

しかし、ここで泣き寝入りはしなかった。男性はすぐ反撃に出る。

「イラッとしたので、諸規定集を隅々まで読み、国内転勤の社宅規程を発見。転勤者は社宅に規定年数居住できるので、同等の待遇を要求。途中、人事部長から『初期費用を支払うことで手打ちにしないか』と打診があったが拒否して、最終的に社宅入居を獲得」

痛いところを突かれて焦った人事部長が、初期費用の支払いだけで事態を収拾しようとしてきたのがなんとも生々しい。

「当時は社宅に入ると、借上社宅で自己負担6万円程度で都内に住めたため、規定年数いっぱいまで活用しました」

こうして自らの正当な権利をもぎ取った男性は、教訓として「人事のいいなりにならず、しっかり主張して、自分が損しないようにすることが大切」と結んだ。