休みまーす

「休暇は信用を消費して使うもの」という滅茶苦茶な考えがまかり通っているとは恐ろしい。元々の投稿は2014年のものだが、2016年6月下旬、別のユーザーによって再び投稿され、またネットで話題となっている。

残念ながら、こうした企業は意外とあるようで、会社から「ほぼほぼ同じこと言われる」という人は次のように投稿している。

「休むと、他のみんなも休みたくなるから、有給取るな、とかね。冠婚葬祭も、どんな親しい間柄であれ、通夜参列で十分。間に合わないなら遅刻していけって。休むやつに信用して仕事与えられないのだって」

従業員は休まず会社のために常に働き続けて入ればいい、という考えなのだろう。これではワークライフバランスも何もあったものではない。ほかにも、「私の身内は、会社の理事から『有給休暇は従業員の権利ではなく、会社側が与える恩情』だとか言われた事があるそうです…」という投稿もあった。

かつて、似たようなブラック企業に勤めていたという人は、「こういう会社は休み潰してでも働かなきゃ競合他社と戦えない様な無能の集まりだからな」と指摘。「さっさとスキルを身に付けて他の良い会社に転職するんだぞ」と推奨している。

従業員が罪悪感を持たずに休めるようマネージメントするのが本来の会社の務め

現状、日本人の有休取得率は世界最低レベルだ。旅行サイト大手の米エクスペディアの調べ によると、2015年の日本人の有給消化率は60％で、世界26か国中ワースト2位。有休取得に罪悪感を持つ人の割合は18％で日本が1位という結果になっている。休むことに後ろめたさを感じる人が相対的に多く、さらにそこに企業がつけ込むことで、休めない雰囲気が強化されているのだろう。

男性の勤務する会社は「休むと信用を失う」と主張するが、有休は働く人の権利であり、罪悪感を抱かなくてすむようマネージメントするのが会社の務めだ。休まれては困るときは、会社は時季変更権を使うことはあるが、労働者の有休申請を会社が一方的に断ることはできない。

前出の調査だと、ブラジルやスペイン、フランスは有休取得率が100％となっているが、それが本来あるべき姿だ。政府は2020年までに有休取得率を70％にまで引き上げることを目指しているが、企業の意識改革を促すとともに、取得率が確実にアップするような強力な制度設計を進めていくべきだろう。

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