1位：水産・農林業界（総合評価：3.52）

「農業だが年間120日休める。長期休暇制度があり、連休が必ず取得できる。イオングループなので産休や育休、時短勤務などは手厚い。平日でも自由に休めるので、プライベートの予定が立てやすい」（イオンアグリ創造／その他技術関連職／20代後半女性／年収344万円／2017年度）

2位：ガラス・土石製品業界（総合評価：3.49）

「年間12万円、レジャーや民間の生命保険、財形貯蓄や引っ越しの補助等自由に使えるカフェテリアプラン型の福利厚生システムが導入されている。業務に関連する資格取得や語学等の自己啓発には、カフェテリアプランとは別に年間12万円・自己負担額半額となる補助がある。住宅手当も手厚く福利厚生が非常に良い会社である」（AGC／研究開発／20代後半女性／年収500万円／2017年度）

3位：医薬品業界（総合評価：3.38）

「休日が取りやすい風潮があります。今年から2週間の夏休みを取ろうという取り組みも始まりました。製薬会社のなかでもとても働きやすい会社かと思います。中途採用の方が多く、受け入れ態勢も整っています」（ファイザー／法人営業／30代前半女性／年収720万円／2016年度）

運送用機器業界「毎月の残業は45時間以内。常に上司が確認」（トヨタ自動車）

4位：電気・ガス業界（総合評価：3.35）

「業務量を調整してもらえるし、育児休暇や短時間勤務やフレックス制度が充実しているため大変働きやすいと思います。出産育児介護を理由に退社する人はまずいません」（東京電力ホールディングス／カスタマーサポート／40代後半女性／年収560万円／2017年度）

4位：電気機器業界（総合評価：3.35）

「毎年上期下期に研修の募集があり、全社研修などを受けることができるため、スキルアップには十分な環境が確保されている。社外講師も有名な方々が来られるので、選びがいはあると思う。参加者も意識が高く、学ぼうという機運は十分にある。また海外研修と称して1年行くことが多くある」（日立製作所／財務コンサルタント／20代後半女性／年収500万円／2017年度）

4位：石油・石炭製品業界（総合評価：3.35）

「場所にもよるが、残業や休日出勤はほぼない。どちらも、上司への事前報告が必要なため、給与が支払われないなどのことはほぼない。19時にはほぼ全員が退社している。パソコンの起動時間が管理されているため、残業を申請しないと逆に上司に注意される。また有休も取りやすい」（コスモ石油／ルートセールス／20代前半女性／年収350万円／2017年度）

7位：輸送用機器業界（総合評価：3.33）

「毎月の残業は45時間以内と決まっており常に上司が確認している。時間を超えそうになると業務負荷を減らしたり、担当者を増やしたりしてくれる。業務分担もきちんと負荷を考えて決めている感じがする。また、部署によって異なるが、ほぼ休日出勤はなく、どうしても必要な場合はその後振替休日がもらえる」（トヨタ自動車／海外営業／30代前半女性／年収600万円／2016年度）

8位：リース・消費者金融・クレカ・信販業界（総合評価：3.31）

「まだまだ海外にチャンスがあるので、英語を使った仕事はとてもやりがいもあったし楽しかったです。海外出張にみんなで行ったのも、今では良い思い出です。また、社内のイベントも多く楽しかった」（ジェーシービー／代理店営業／30代前半女性／年収580万円／2016年度）

8位：精密機器業界（総合評価：3.31）

「日々医療現場に入り込んで仕事をするので、患者さんの命ひとつひとつを肌で感じることができます。営業ですから最大の喜びはやはり売上ですが、自社製品を使って治療が行われて上手くいった、重篤な患者さんが助かったという話を聞くことができるのはまた別の喜びがあります。また、製品は競合他社と比較しても魅力的なものが多く、会社としても先生方から信頼を得ていますので営業はしやすいと思います。自分が頑張れば頑張っただけ成果が出るという意味でもやりがいのある仕事です」（テルモ／MR／20代前半女性／年収400万円／2016年度）

10位：機械業界（総合評価：3.29）

「私の周りの同期の女性社員はほとんどが育休、産休を取って、仕事を継続できている。時短勤務については、女性だけでなく、男性も取っており、働きやすい制度がある」（富士ゼロックス／法人営業／30代前半女性／年収600万円／2018年度）

非製造業に比べて女性の比率が低い製造業が上位に数多くランクイン。「男性が多いので女性に優しく優遇してもらえることも（ガラス・土石製品／TOTO）」「同じ能力であれば、女性の方が管理職になりやすいかも（輸送用機器／日産自動車）」などの声もあった。ただし、1位から10位までがわずか0.23点差。業界による差よりも、企業による差が大きいと考えるのが妥当だ。