就業に対する応募・検討をする際の絶対条件を見ると、1位は「勤務地」（69.9％）で、僅差で2位「仕事内容」（62.9％）となった。3位以降、「給与」（41.9％）、「勤務時間」（38.4％）、「勤務日数」（20％）、「業種」（16.3％）、「勤務曜日」（16％）、「雇用形態」（14.4％）と続く。

応募・検討の際に最も重視する「勤務地」だが、転居をともなう仕事の場合、企業からどのような対応があればいいかを聞いた。

「月々の家賃手当がある」「定期的に帰省手当（現在の地元に帰る際の交通費）がある」「引っ越し手当がある」は、就業意欲が高まるという回答が7割となった。なんらかの手当を出すことで転居の心理的ハードルや金銭的負担が下がるようだ。

製造業の印象・特徴としてあてはまるものを聞くと、最も多かったのは「スキル・経験がなくてもできる」（43.5％）となった。一方、あてはまらない項目として「重いものをあまり扱わない軽作業」（76.2％）、「雇用が安定している」（59％）、「残業がなく規則正しい生活になる」（58.8％）が多くあげられた。

人手不足が取りざたされる製造業に関して、同社は「ネガティブな印象を払拭するためにも、まずは製造現場の実態・仕事内容や企業の取り組みを訴求し、魅力的に伝える表現の工夫などが必要でしょう」とコメントしている。