30代男性が勤務する会社では昨年の緊急事態宣言を受け、在宅勤務が決定した。その際、会社で使用しているPCを自宅に持ち帰ってよいとされる社員と、許可されなかった社員とでばらつきがあったという。不幸にも男性は、許可されなかった側になった。

「私が許可されなかった理由はウイルス感染防止とのことであったが、許可された社員も私同様に社外とメールでのやり取りがあるので、ウイルス感染のリスクに差がないはず」（東京都／企画・マーケティング）

と男性は振り返る。その後、仕方なく自宅のPCを使い在宅勤務をすることとなったが、メールの設定方法など、一切のレクチャーがなく自力で調べて何とかメールを使えるようにしたという。

緊急事態宣言発令中の1か月間、全く支障がなく業務ができたにもかかわらず、宣言解除と同時に「在宅勤務などサボるための制度だ」という経営者の一声によって在宅勤務が禁止となってしまった。「このタイミングで変わることができない会社に将来性を感じることができない」と考え、退職を決意したという。

体調崩しても「在宅なんだからなんとか頑張って」と言われる

30代女性は、退職を決意するきっかけとなったテレワーク中の出来事をこう明かす。

「緊急事態宣言後、明らかな準備不足のまま在宅勤務が始まりました。在宅勤務をきっかけに仕事の状況が見えないことから、『サボっている。業務量が少ないから仕事増やす』と言われるようになりました。体調を崩しても『在宅なんだからなんとか頑張って』と言われ、休ませてもらえませんでした」（神奈川県／事務・管理）

緊急事態宣言が解除されると、テレワークが終了し、3密状態のオフィスでの勤務を余儀なくされた。女性はその後体調を崩し「ここで無理しても仕方がないと思い、退職を決めました」と綴っている。

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