「昨年は約50万円で今年は約70万円」と書いたのは、愛知県に住む30代前半の男性だ。業績好調で素直に喜びを語っていた。

「業績連動型賞与なので業績が良くなったため賞与が増えた。他の会社は賞与も無いところもある中で頂けるだけでもありがたいなと思う」（事務・管理／正社員・職員／年収450万円）

支給額が200万円前後になる人も。しかし、神奈川県に住む50代後半の男性はそれでもきついと語る。

「昨年下期195万円、今年上期185万円、今年下期183万円の支給見込みとなりました。増減の理由は、特別損失を会社が計上と物価上昇を加味され若干減額となる見込み」

「困っていることは社会保障と税金が関係なく上昇するので実質消費に使える生活費が減少している。大学生二人抱え年間500万円は彼らに消えます。この状況は本当に厳しい」（事務・管理／正社員・職員／年収1200万円）

同じく神奈川県で暮らす50歳の男性も、若干の減額ではあったが子供の学費の負担がないことが大きな違いだ。

「昨年210万円、今年205万円と5万円マイナス。コロナによる業績への影響により ボーナス減額へとつながった。子供も社会人となり生活面ではそれほど困ったことはない。来年51歳になるが、どのタイミングでリタイヤするか検討を始めている」（事務・管理／正社員・職員／年収1300万円）

とセカンドライフに思いを馳せる余裕もありそうで、羨ましい限りだ。