「できるだけ働きたくない」と言っていた30代の同僚、住民税滞納で給料を差し押さえられる事態に | キャリコネニュース
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「できるだけ働きたくない」と言っていた30代の同僚、住民税滞納で給料を差し押さえられる事態に

画像はイメージ

給料が差し押さえられるなんて、そうそう起きないことだろう。茨城県に住む50代前半の女性(営業/年収300万円)から、まさに同僚が差し押さえにあったという話が投稿された。(文:ミッチー)

「住民税滞納で給料差し押さえされた人、本当にいるんですね。テレビだけの話だと思ってました」と驚きのコメントから始まった投稿。差し押さえられたのは、シフト制のサポートセンターで働く30代の女性。朝が苦手らしく夕方からの勤務を希望して、「出来るだけ働きたくないから」と稼働時間を減らしていたそうだ。

「働きたくないじゃなくて、働かないといけないと思うのですが」

この同僚は8時間勤務を7時間に、20日勤務を18日に変更していたという。月給が本来もらえる額より数万円は減っていたと思われる。投稿者は、同僚を心配して「一人暮らしでやっていけるの?」と聞くと、「節約すれば大丈夫です」と返ってきたという。

ところが、「彼女に近づくとお風呂に入っていない臭いがするし、袖口にシミがついていたりとシャワーや洗濯も節約しているみたい」とのこと。これでは、周囲の人間も気になって仕方がない。節約するにしても、社会人として清潔感は必要だ。

投稿者がもっとやばいと感じたのは、同僚が「住民税の督促が来た」と言ったことだ。これには周囲の人間が「市役所に相談した方がいい」と助言したという。

しかし、同僚は聞く耳を持たなかったのだろう。しかも住民税の滞納は1か月、2か月過ぎた程度ではなく、何年も前のものだったというのだ。市役所からの通知、連絡を無視していた同僚は、とうとう給料を差し押さられてしまった。

投稿者は同僚のそんな状況を知り、「働きたくないじゃなくて、働かないといけないと思うのですが」と、困惑気味に語った。

投稿されたメッセージは、最後にこう締めくくられている。

「(給料が差し押さえられたのを)恥ずかしげもなく言うのもどうかと思います」

シフトを減らさなければ、せめて住民税くらいは払えただろうに。同僚はサポートセンターで勤務しているとのことだったが、まずは自分自身のことをしっかりサポートしてほしいものだ。

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