実践で使えるマニュアルが取り入れられている一方で、「マニュアルがない」という声も見られた。

「オペレーションのマニュアル化が図られておらず、職員同士の共有やOJTによってルールを保っている状態だった。文書化することによってノウハウの継承や、安定したオペレーションの遂行につながったのではないだろうか」（サウンドクリエイター、20代後半、男性、正社員、年収280万円）
「社内マニュアルはあるが、本当に基本的なことしか書いていないため、店舗によってかなり独自のルールがある。助けを求めた先輩スタッフにより対応が違い、新人が混乱することも多々ある」（フロアスタッフ、30代前半、女性、契約社員、年数170万円）
「『この報告物についてはこの人しか分からない』といった、人に依存している感じが強い。マニュアルらしいマニュアルはないに等しいので、そこを整備するともっと円滑になるのではないかと思いました」（その他、30代前半、女性、派遣社員、年収200万円）

マニュアルがない場合、業務内容やルール、トラブル時の対応などは個人の頭の中に入っていることになる。それぞれ経験も認識も違うため、人によって教える内容や対応の方法が違う恐れもある。知識の共有もできていないので組織としては効率が悪い。業務を行う上で、誰にとっても有益な内容はマニュアル化されるべきだろう。