都内在住の40代女性は、ダブルインカムで世帯年収1800万円。自身は外資系メーカーの管理職で年収1200万円を得ており、金融系の国内企業に勤める夫は年収600万円だ。未就学児の子どもが1人いて、家族3人で都心のマンションに住んでいる。

「8000万円のマンションをローンで購入しました。近隣の賃貸物件と比較したら、住宅ローンの方が安いので、住居費はかなり抑えられています。移動手段は基本的に公共交通機関か自転車を使用。車は持たずに、カーシェアリングを利用します。子どもに私立小学校を受験させる予定で、今はその準備中です。ちなみに大学まで私立に通わせる資産もあります」

貯蓄や投資については「年間300万円程度なら無理なくできます」という。そのため夫婦共に欲しいものは我慢せずに買っており、将来への不安もそれほどないとのことだ。また、保育園の保護者や勤務先の人たちも、女性家族と「ほぼ同じような金銭感覚だと思うので、収入や支出も近いのではと感じています」と綴っている。

「ふるさと納税は夫婦で25万円くらい」

「家族4人暮らしで世帯年収1600万円です。今のところ普通に生活する分には余裕はありますが……」と語るのは、三重県の40代男性（金融・保険系）。「余裕がある」と断言できない理由について「将来も現在の収入を維持できるか不透明のため、贅沢はできません」と明かす。

「実家暮らしをしています。旅行は国内で年1回ペースです。社会保険料や国税、住民税の負担はかなり重いです。正直、どれぐらいためておけば安心できるか分からないため、『できる分だけ』という気持ちで年間250万円ほど貯金しています。他の方は、どれだけためているのでしょうかね。気になるところです」

愛知県の30代既婚男性（メーカー系／世帯年収1700万円）は「年間300～400万円ペース」で貯金できているそうだ。日常生活でそれほど節約は意識しておらず、特別な贅沢もしていないというから、今回の年収層における貯蓄の目安になるかもしれない。そのほか、

「子どもが2人いて、教育費用もふんだんにかけられます。ただ税金が高い点と、児童手当の支給額が減額されていることが不満と言えば不満。それでも夫婦で25万円くらい、ふるさと納税できるのは嬉しい」

ということも書いていた。

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