「給与についてはとにかく少ない。コロナで経営が傾いて残業が原則禁止になった。原則禁止というのは、たとえ残業をしても月末時点で勤怠を残業0分でつけなくてはいけなくなった」（カウンターセールス／20代後半／男性／正社員／年収390万円）
「常駐先業務ばかりでこのコロナ禍のなか、将来性を感じなくなってしまった。コロナになる前はそのような心配もなく、常駐先業務でも大手で働いているという錯覚に陥られて長く働けた。ただコロナ禍によって、常駐先企業はパートナーである我が社の社員から減らそうとしていると聞き、危機感を感じた」（システムコンサルタント／20代後半／女性／正社員／年収300万円）
「狭いオフィス内に待機している人数が多いため、息苦しいと感じます。コロナ禍の状況なのにマスクを着用していない人がいたりと、労働環境は決して良いものではありません」（プログラマー／20代後半／男性／正社員／年収300万円）

コロナの影響で経営が傾いてしまった企業や、今後の契約継続が危なくなってしまった企業も多い。収入減少を実際に感じ、将来を不安に思っている人もいるだろう。またコロナ禍の変化に対応せず、感染症対策や危機管理がおろそかになっている企業もあるようだ。

育休から復帰後は時短でリモートワーク「キャリアダウンしなかった」

一方、コロナによる社会の変化に柔軟に対応している企業もある。

「外資だが福利厚生が良い。旅行や物品購入に使えるポイントを年間6万ポイントもらえる。今年はコロナ手当、休暇が出た。またフィットネスの補助金や在宅勤務の備品補助金なども出た」（MR／30代後半／女性／1日／正社員／年収860万円）
「2019年から1年2か月ほど出産・育児休暇を取得。現在9時30分～16時30分の時短勤務をしています。コロナの影響で復帰後はリモートワークをしていますが、チャットシステムを使いコミュニケーションに支障は出ていません。業務内容もほとんど変わらず、時短になったからといってキャリアダウンはしなかったです」（カスタマーサポート／30代後半／女性／正社員／年収350万円）
「コロナを機にリモートワークを定常化させようという動きがあり、出産や育児をしている人はより働きやすくなったのではないか」（経理／20代後半／男性／正社員／年収650万円）

コロナの影響で、時短勤務やリモートワークを積極的に取り入れる企業も増加している。またコロナ禍でも働き続けている社員への手当や、在宅勤務の環境を整えるための補助金が出る企業も見られた。コロナがきっかけではあるが、「働きやすさ」を追求し労働環境を整備する企業が増えるのは良いことだろう。【参照元：キャリコネ】