それどころか、故障や不具合が発生した際の緊急連絡先もなく、挙句の果てには契約書を作成した部署や担当者の連絡先すら記載されていなかった。男性が「表示がないなら契約は無理」と至極まっとうな抗議を伝えると、相手方からは驚きの回答が返ってきたという。

「会社の方針で、連絡が必要な場合はフリーダイヤル連絡下さい」というものだった。男性によれば、担当者の名刺を確認しても、そこに書かれていたのはホームページの情報のみ。徹底して個別の連絡先を隠そうとする姿勢に、男性は不気味ささえ感じたことだろう。

部長を名乗る人物から連絡が来るも……

その後、担当部署の部長と名乗る人物から「わびと訂正」の連絡が入った。しかし、そこでもやはり特定の連絡先は明かされなかったという。

結局、男性には相手が「どこの誰かは解りませんでした」というから驚きだ。

この極端な対応について男性は、「通信費の削減が目的なのかどうかはわかりませんが」と思いを巡らせる。しかし、トラブル時の対応が不可欠な設備導入において、姿の見えない相手と契約を交わすリスクはあまりに大きい。

「会社のWEBだけを信用して契約してもいいかどうか、わかりません」

と、男性は強い不信感を募らせていた。

最近は固定電話を廃止してしまう会社も多い。しかしそれでも担当者の携帯電話の番号ぐらいは入れられるはずだ。これでは信用できないのも当然だろう。