京都府の40代男性は年収500万円。サービス系の会社で働いており、2人の子どもを育てるシングルファザーだ。現状について「年収が増えず、税金だけが増えている。結果、手取りが年々減っていく状況」と会社に不満を募らせつつ、税制への苛立ちもにじませている。

長野県の30代既婚男性（メーカー系／世帯年収400万円）も

「不満はやはり給料。子どもが2人いるので自由に使えるお金はほぼゼロ。会社と家の往復だけなのに、毎月が赤字です。お金をためることすらできません」

と不満をこぼす。それでも「子どもがいるので、楽しく暮らしているつもりですけど」と悪いことばかりではないようだ。

埼玉県の40代既婚男性は、世帯年収450万円。サービス系の会社に勤務しており、子どもが4人以上いる大所帯だ。「多子世帯は本来、この少子化の日本にとって有益なはず。これからの税金の原資となる子どもを育てているのに、私たちの生活は苦しくなるばかり。大いに不満」と綴っている。確かに男性の主張は一理あるかもしれない。多子世帯も安心して子どもを育てられる環境の整備は、社会的な課題といえるだろう。

「親の介護、出産・育児で出費は増えるばかり」

岐阜県の50代既婚女性は、家庭環境や時代の変化に起因する不満を抱えている。女性は共働きで世帯年収500万円。夫婦の間には子どもが1人いる。

「昔は、育てるべき子どもや介護が必要な家族がいなかったので、私も働くことができ、何とか生活できました。しかし現在は、親の介護、出産・育児で出費は増えるばかり。私も昔のようにバリバリとは働けず、パート勤めです。それに住宅ローンを組んだ当時は携帯電話もなかった時代ですが、今では必需品。通信費などの出費がかさむ一方ですよ」

現在の家計は、収入より支出が多くなっている状況だという。女性は「長年にわたって、主人の通帳はマイナス続きです」と書いている。

※キャリコネニュースでは引き続き「あなたの世帯年収への不満を教えてください」や「社内恋愛で後悔している人」や「SNSでトラブル遭遇したことがある人」に関するアンケートを募集しています。

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