男性曰く、情報を発信する企業側は「自分たちだけで価値大小を測りかねる」「市場の反応を見たい」という目的で、取材対応や記事掲載依頼をしているとし、「経験者は皆、理解しています」と続けた。こうした宣伝記事は4月や5月に増えるそうだ。

「つまり6月の『株主総会対策』および『株価対策』などを目的として（記事で）発表されます。4～5月の記事は、（事情を）分かってる人間はあまり信じません」

だが役員らの反応は違っていた。毎年、上記の時期になると「プロパガンダに等しい記事」を真に受け、騒ぎ立てるそう。

「同業他社はこんなに素晴らしいことをやってる、ウチの開発はどうなっているんだ？　他社の発表はウチにとってどれくらい脅威なのか報告しろ！」
「今いろんな記事で他の会社は◯◯の開発を進めている！　どうしてウチはやらないんだ、どうなっているんだ」

人が変わっても質が同じ？　毎年、同じ騒ぎを繰り返す役員たち

役員が変わっても毎年こうした騒ぎが繰り返されていた。そのたびに男性は、「（開発を）やってる報告を覚えていないか、自社の強みがないのでやってないことを忘れている」と心底うんざりしたそうだ。

結局、男性は転職し、現在は技術コンサルタントをしている。年収は1600万円と明かしており、転職して大正解だっただろう。一方で前職は相変わらずのようだ。

「いまも社内での会議に忙しい毎日を送っていると、在籍者から聞き及びます。人事評価制度も一定以上の役職には無意味なようで、役員に気にいられないと役員になれない仕組みである以上、あの会社はいつまでも変わらないでしょう」