上司に対する不満も寄せられた。20代男性は「上司が好き勝手している。施設長は現場の状況を全くわかっていない」と綴る。

「職員が不足し現場が回っていないのに入居率90％を維持しろという。新入社員が来てもすぐに辞めていく

一方、介護の現場を取り仕切る施設長からもブラックな実情が寄せられている。30代男性は「従業員不足で施設長の私が夜勤ばかりやっています」という。

「夜勤は16～9時ですが、その7時間後にまた夜勤ということもしばしば。上司から書類の提出を迫られるし、現場の仕事をしないといけないしで、頭が2日に1度はパンクします」

また、ほかの介護職員からは「施設長が毎晩のように夜勤をしていた」（50代女性）という回答も寄せられている。「入社半年で責任者にされた」（30代男性）という意見も見られ、上司が人手不足による業務方のしわ寄せを請け負っている職場も少なくないようだ。

介護職員が働きやすくなるために事業所が取り組むべきこと1位は「給与の引き上げ」

実際、給与はどのようなものだろう。別の介護センターの拠点長である30代の男性は「勤続10年、総支給額23万円」と明かす。

「残業・休日手当なし。拠点長のひとつ上の職位のマネージャーは拠点長よりもはるかに激務で月28万円、残業・休日手当なし」

このような待遇面での不満を抱え、「介護業界の将来に不安を感じ退職」したという。レバレジーズの調査によると、介護職がより働きやすくなるために事業所が取り組むべきことについて「給与の引き上げ」を挙げる人が最も多かった。

過酷な仕事内容に見合わない給料が、慢性的な人手不足を招いている可能性が高い。現場が疲弊している以上、抜本的な解決方法を行わなければ介護業界の現状は変わらないままだろう。

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