さらに男性は、「父母のどちらかフルタイム(8時間労働)前提にするということは、父母のどちらか片方が時短もしくは家にいれば良いという役割を押し付けているのが現在の社会構造だと強く感じる」とも指摘する。

フルタイムだと、夫婦どちらかに負担が偏ることになる。「ライフステージにあわせて勤務時間を柔軟化」と訴えた。他にも「安易な長時間労働を抑制するために残業代の割増率を上げるべき」と主張している。これも一理あるだろう。

働き方改革が叫ばれて久しいが、共働き世帯は今も大変だ。労働周辺の制度を根本から見直すべき時期に来ている、と言えるだろう。